日数計算

同じ問いに、筋の通った答えが2つあり、その差は1日です。2つの日付の間にある夜の数を数えると差が出ます。3月1日から3月5日なら4です。滞在している日を、両端を含めて数えると5になります。どちらも間違いではなく、どちらが必要かは何のために数えているかによります。宿泊料金は泊数で数え、休暇の申請はほとんどの場合「3月1日から3月5日まで」と両端を含めて書きます。

「終了日を含める」のチェックはそのためにあります。前提を隠さず表に出しているので、画面の数字は、誰かに確認されたときにそのまま説明できる数字になります。

日本の民法では、期間を日で定めた場合、初日は算入しないのが原則とされています（初日不算入）。ただし期間が午前0時から始まるときや、契約や規程に別の定めがあるときは扱いが変わります。締め切りや期限の計算で使うときは、どちらの数え方が求められているかを先に確認してください。

開始日と終了日はどちらの順で入力しても構いません。終了日が開始日より前の場合は、2つを入れ替えたうえでその旨を表示します。マイナスの数を返すことはありません。

入力欄は日付だけを受け取ります。時刻を含めないため、同じ日付を入力すれば誰が計算しても同じ結果になります。

週は単純です。日数を7で割り、丸1週間として表示し、余った日数は小数に溶かさず別に示します。か月は単純ではありません。1か月は28日から31日の幅があり、答えはその期間がどの月をまたぐかによって変わるからです。

このため、日数を30で割るのではなく、暦の上のか月数を出しています。開始日から、結果が終了日以前にある間は1か月ずつ進め、そのうえで残りの日数を示します。1月31日から進めると2月の末日に着きます。2月31日が存在しないからです。短い月が絡む場面では、どこでも同じ扱いになります。

30で割って出した数字は、ほとんどの期間で暦と食い違います。給与計算期間、予告期間、契約期間がいずれも暦のか月で書かれているのはそのためです。日本の給与実務では「月末締め翌月25日払い」のように締め日と支払日の組で期間を区切るのが一般的で、この区切りも暦の月に沿っています。日数を30で割った近似では、締め日をまたぐ月の日数が合わなくなります。

週数を見たいのか、か月数を見たいのかも場面で変わります。納期や工程は週で数えることが多く、契約期間や在籍期間はか月で数えます。どちらも同時に表示しているため、書き写す前に単位を選び直す必要はありません。

営業日の数は期間内の月曜日から金曜日を数え、土日の数は土曜日と日曜日を数えます。2つを足すと、そのまま日数の合計に戻ります。この分け方は、仕事でよく出てくる問い ― 締め切りまで営業日が何日あるか ― に、別のツールを開かずに答えるためのものです。

一方で、この計算は祝日を差し引きません。祝日は国や地域によって異なり、企業によっても扱いが違います。日本の場合はさらに、振替休日や国民の休日のように前後の並びで増える休日があり、年末年始や夏季休業は法定の祝日ではなく就業規則で決まります。どれか1つの暦を黙って前提にした数字は、読む人の多くにとって誤りになります。

このツールは、推測したことについて曖昧であるより、数えたことについて正確であることを選びます。ご自身に当てはまる休日は、営業日の数からご自分で差し引いてください。月曜から金曜以外の勤務形態も、この計算は把握していません。シフト制や週6日勤務の職場では、営業日の数をそのまま勤務日数として使わないようにしてください。

すべての計算は、暦の上の日付からブラウザ内で行われます。タイムゾーンは関与せず、入力した日付はどこへも送られません。間隔を測るのではなく、ある日付から何日後かを知りたい場合は、日付計算が起算日に期間を足したり引いたりします。

結果は1行の文章としてコピーできます。申請書や報告のメールに貼り付けるとき、日数だけでなく開始日と終了日、終了日を含めたかどうかも一緒に残るため、あとから見た人が同じ数字を再現できます。